最近、中途採用選考でトレンドとなりつつある「リファレンスチェック」をご存知でしょうか。外資系企業ではよく行われていますが、徐々に日本の企業でも取り入られるようになってきました。
今回は、リファレンスチェックとは何か、その流れやメリットなどを解説します。さらにリファレンスチェックを断った場合や、無断で行われることがあるのかについても詳しく説明していきます。
今後の転職において、リファレンスチェックを求められた時の参考にしてみてください。
リファレンスチェックとは
リファレンスチェックとは、簡単に言えば「前職調査」のことです。転職における採用選考において、応募者が前職においてどのような仕事ぶりであったかを調査することを指します。
数回の転職が当たり前の時代にあって、さらに副業や個人事業など、働き方も多様化している昨今、採用活動のハードルが高くなっていることも確かです。
従来の履歴書、職務経歴書、面接という採用選考だけでは、人材判断が困難であるため、第三者から応募者の情報を得るために行います。
リファレンスチェックでは、前職や現職の上司や同僚、部下など、同じ職場で働いていた人にヒアリングを行い、採用側企業の不安と負担を減らす目的があります。
前の職場からどのような報告をされるか心配になる応募者もいるでしょうが、実施のタイミングは内定の前後であることが多く、よほどの虚偽申告や問題のある退職の仕方でなければ必要以上に怖がることはありません。
リファレンスチェックの流れ
それでは、リファレンスチェックがどのようなフローで行われるのか見ていきましょう。応募者が推薦者（依頼先）を指定する場合と、採用企業が推薦者を探す場合があります。
応募者が推薦人を指定する場合
- リファレンスチェックの実施について企業から説明を受け、内容に納得したら承諾する
- 前職または現職の上司や同僚などに連絡を取り、リファレンスチェックについて説明。推薦者になってくれることに同意を得たら、企業に推薦者の連絡先を教える
- 企業と推薦者の間でリファレンスチェックのスケジュール調整
- ３で決めた日程でリファレンスチェックを実施する
採用企業が推薦者を探す場合
- 企業から応募者にリファレンスチェックを実施することの目的などを説明し、承諾を得る
- 企業が応募者の前職または現職の会社に直接連絡し、応募者の推薦者を選定。SNSやWEBサービスなどを使って探す場合も
- 企業と推薦者間で日程調整
- ３で決めた日程でリファレンスチェックを実施
リファレンスチェックを依頼されたら、どうすればいいの？
リファレンスチェックを実施すると言われたら、応募者自身が推薦者を選定することがあります。その際、どのような関係の人に依頼するのがいいのでしょうか？
推薦者を選定する
リファレンスチェックにおいて、採用企業から推薦者が聞かれることは、応募者の在籍期間、役職や仕事内容、実績、勤務態度、人物像、スキルなどです。
応募者は推薦者にこれらの質問に、明確に答えてもらうことで、自分の仕事ぶりや人となりを企業にアピールできるチェンスとも言えます。
前職や現職において、長く一緒に働いた同僚や先輩・後輩、自分の悪い面も含めた良い面も理解している上司などを選ぶと良いでしょう。
採用企業は、推薦者の役職が高いほど情報の信頼も高いと判断する傾向にあることも考慮してください。
推薦者へ依頼して承諾を得る
推薦者に選出されたら、応募者のために貴重な時間を使って採用企業と連絡を取り合う必要があります。自分のために前職の上司や同僚が時間を割いてくれるのですから、リファレンスチェックの説明や目的、どのような内容なのかをしっかり伝え、承諾を取りましょう。承諾後は、企業に連絡先を教えること、企業から直接連絡があることも伝えてください。
さらに、どのようなことを聞かれるかを前もって伝えておくと、推薦者も準備がしやすくなります。
リファレンスチェックを受けるメリット
リファレンスチェックをされると、ネガティブなことに目が行きがちですが、実は大きなメリットもあります。
ミスマッチを防げる
企業側だけでなく、応募者にとってもミスマッチは大きな痛手です。求人票や企業サイトだけではわからず、入社してから「こんなはずじゃなかった」となりたくないから、会社口コミサイトやSNSなどを利用して企業のことを調べます。
同様に、企業でも履歴書や職務経歴書だけではわからない、応募者の長所や短所、スキルや働きぶりを第三者目線から聞くことによって、自社に合う人物かどうか判断したいと思っているのです。
応募者にとっても、自分自身で気づかない魅力をアピールしてもらえたり、社風に合うかを確認してもらえたりするメリットは大きいでしょう。
企業へのアピールになる
自己PRが苦手という人は多いでしょう。前職で素晴らしい実績を残したとしても、自分でアピールすると大げさに盛ってしまったり、反対に謙遜しすぎてしまったりと、上手くアピールできないことも。
しかし、リファレンスチェックによって推薦者から実績を話してもらうことで、第三者目線の実績を採用企業に知ってもらうことができます。
自分ではアピールポイントと思っていなかったものが、推薦者によってアピールされることもメリットの１つでしょう。
リファレンスチェックは断ってもいいの？
リファレンスチェックがどういうものか、何をするのかはわかったものの「断りたい」という人もいるでしょう。断った場合、採用にどう影響するのか解説します。
断っても問題はない…がメリットはない
リファレンスチェックを打診された場合、拒否することは可能です。
ただし、断るには相当の理由と代案が必要。リファレンスチェックを拒否すると、自分が申告している履歴書や職務経歴書などを客観的に保証することができないため、経歴詐称や嘘の実績、前職でのトラブルなどを疑われる可能性もあります。
例えば、転職活動を前職には秘密にしているなど、明確で相手が納得する拒否の理由が必要でしょう。その場合でも、内定が出た後なら応じられるなど、代案の提示もしてください。
リファレンスチェックを断ると考えられるリスク
リファレンスチェックを断った場合、不採用のリスクが出てきます。拒否したことから不採用ということではなく、その人物が不確定要素の多い人材であると判断されてしまうからです。
企業側としては「拒否する＝不信感」となってしまうので、正当な理由がない限りはリファレンスチェックには応じましょう。
リファレンスチェックを拒否しても採用される可能性もありますが、信頼関係の薄いところからのスタートとなることは否めません。入社後も「何か隠しているのでは？」という目で見られるリスクがあります。
リファレンスチェックが無断で行われることはある？
リファレンスチェックを応募者本人の承諾なしに行うことは、個人情報保護法で原則禁止されています。
一般的に、リファレンスチェックでは推薦者を応募者が選定しますが、企業が推薦者に直接連絡を取る場合にでも、応募者の承諾が得られないと違法になります。
また、企業によってはSNSなどで応募者の評判などを調査しようとすることもあり、これに対して応募者が対策をするのは困難なため注意が必要です。
まとめ
まだ耳慣れないリファレンスチェックですが「調査される！」と構えてしまわずに、自分を第三者目線からアピールできるチャンスと捉えましょう。
拒否せずチェックを受ければ、応募者にとっても企業にとってもメリットの大きな採用選考です。